日本国内のワイン消費数量は10年間で約1.3倍に拡大

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日本国内のワイン消費数量は10年間で約1.3倍に拡大

2023.11.14

話題

ビールメーカーのキリンビールや清涼飲料水メーカーのキリンビバレッジなどを傘下に持つ、キリンホールディングス株式会社は、同じく傘下である国内最大手ワインメーカーのメルシャン株式会社より、「日本国内のワイン消費数量」について記事を更新。以下プレスリリースより一部抜粋。

スパークリングワインの輸入数量は過去最高に

消費数量※1は40年間で約8倍に。ワインが日常に定着

2021年のワイン消費数量は対前年104%と増加し、10年前と比較すると約128％と市場が拡大しました。
赤ワイン人気により、大きな消費を生んだ第6次ワインブーム（1997～98年）や、チリを中心とした新世界ワインおよび日本産ブドウ100％で造る「日本ワイン」への人気が高まった2012年からの第7次ワインブームなどを経て、日本国内のワイン消費数量は40年で約8倍となるなど、着実に伸長しています。

スパークリングワインの輸入数量※2は前年比約115％で過去最高に。10年間で約160％と拡大

2022年は飲食店などの需要増により市場が回復し、スパークリングワインの輸入数量は前年比約115％で過去最高となりました。10年前と比較すると、約160％と拡大しています。
日本でも人気がある「シャンパン」の生産国でもあるフランスが全体の約41%を占め、国別輸入数量1位となりました。

スティルワインの輸入数量※3は、フランスワインが1位に。欧州産ワインの構成比は約60％

2022年は、2021年に引き続きフランスワインが国別輸入数量1位となりました。
構成比は輸入量1位のフランスワインが約30％を占め、3位のイタリア、4位のスペインなどを含めた欧州産ワイントータルでは約60％を占めています。

日本産ブドウ100％で造る「日本ワイン」のワイナリー数は前年比110％と増加。

国税庁調査※4では2022年1月現在の国内のワイナリー数は453場で、前年より40場増加しました。1位の山梨県、2位の長野県、3位の北海道のほか、5位の岩手県のワイナリー数が増加しています。

※1　国税庁発表の消費数量実績。課税数量とは異なる
※2　財務省関税局調べによる「スパークリングワイン」の数量推移。
※3　財務省関税局調べによる「ぶどう酒（2L未満）」の数量推移。
※4　国税庁「酒類製造業及び酒類卸売業の概況」

「ワイン参考資料」詳細はホームページを参照ください
https://www.kirinholdings.com/jp/investors/library/databook/wine/

プレスリリース詳細

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